給与や年収を前職よりアップさせたい!希望の額になるように交渉したい人は必見!
『前の会社は給与が低すぎたので次の会社では何とかアップさせたい』
『やりたい仕事だが給与が低すぎるのでもう少しアップしてもらいたい』
このように思っている人も多いと思います。そこで、このページでは給与や年収をアップしてもらうための上手な交渉方法について解説していきます。
■目次
給与・年収のアップが見込める人とは?
給与・年収交渉をしたからと言ってだれでもアップが見込めるというわけではありません。アップが見込めるのは以下のような条件にマッチした人です。
給与アップが見込める人
- 持っているスキルや実力に対して給与・年収が業界の平均以下の場合
- 企業側がどうしても欲しい人材だと感じた人
- 希望する給与・年収が企業側が考える予算内の場合
たとえば、あなたが高いスキルを持っているのに会社側が提示している給与・年収が業界の平均以下だった場合、会社側もあなたの要望は妥当だと判断しアップしてくれる可能性があります。
ただ、会社側も人を採用するさいは一人当たりの予算を組んでいます。その予算の範囲が低い場合は、業界の平均以下であってもアップが見込めない場合もあります。
逆にあなたをどうしても欲しい人材だと判断された場合は、予算をオーバーしてでも希望の給与・年収に応じ、あなたを採用しようとする場合もあります。
このように給与・年収のアップ可否はさまざまな条件によって異なってきます。重要なのはあなたが応募する企業にとってどういう存在なのかを自分自身でしっかりと判断することです。判断を誤り、スキルや実力がないにも関わらず、欲だけで企業が考える予算をはるかに超える給与・年収のアップ要望を出そうものなら即、不採用になる可能性もあります。
どうしても欲しい人材とはどういった人?
企業側が給与・年収のアップに応じる可能性が一番高いのは、やはり『どうしても欲しい人材だ』と思った人に対してです。
では、どういった人がどうしても欲しい人材だと思われるのか?それは、以下に該当する人です。
欲しいと思われる人材
- 企業側が必要としているスキルに対して高いレベルで技術や知識を持っている人
- 人材が不足していて急募のとき
企業側が必要としているスキルに対して高いレベルで技術や知識を持っている人
企業が人材募集をするさいに応募資格として求めているスキルや経験を大きく上回っている優秀な応募者がいれば、予算をオーバーして高い給与を提示してでも採用したいと思うことがあるのは当然です。
もし、あなたがそういった優れたスキルや実績を持っているのであれば、それに見合った給与・年収の要望を出したとしても悪い印象にとられることはありません。
人材が不足していて急募のとき
プロジェクトの過渡期や新たなプロジェクトの立ち上げで人材不足の場合は、少々予算オーバーをしてでも人を確保したいという思いがあります。こういったタイミングに上手く応募することができれば給与・年収アップの可能性が高くなります。
人材不足で企業が人を補充しようとするタイミングは以下のようなタイミングです。
人材不足になるタイミング
- 新しいプロジェクトを立ち上げるとき
- プロジェクトの過渡期
- 決算時期
- 人が多く辞める時期
『新しいプロジェクトを立ち上げるとき』と『プロジェクトの過渡期』は社内の事情なので外部の人間には分かりません。しかし、『決算時期』と『人が多く辞める時期』のタイミングはだいたいわかります。
日本の企業の決算月は基本的には3月と12月です。よって、3月と12月は人材不足になることを想定してその数カ月前の1月、10月頃から募集を開始します。さらに人が会社を辞めやすい時期も統計的に分かっています。
人が会社を辞めやすい時期に関しては、以下のページで詳しく解説しているので宜しければ参考にしてください。
結論だけ記載しておくと、1~3月、9~10月が最も求人件数が増える時期になります。よって、この時期は特に優秀な人材の取り合いになるため給与・年収アップの要望が通りやすい月だとも言えます。
スカウトを利用すると給与・年収アップが見込める
給与・年収をアップさせたい場合、一番確実な方法が転職サイトのスカウトサービスを利用する方法です。
スカウトサービスは転職サイトに職務経歴書相当の情報を登録しておくだけで、それを見た企業側からオファーがくるというサービスです。オファーが届くということはその企業があなたの登録情報を見て必要な人材だと判断したということなので、それだけで、採用確率も給与や年収をアップしてもらえる確率も高くなります。
スカウトサービスは、スキルが無くてもオファーが届くことはよくあります。応募者側の作業としては登録しておくだけなので是非、登録しておいてください。
スカウトサービスに関しては以下のページで詳しく解説しているので宜しければ参考にしてください。おすすめのスカウトサービス会社も紹介しています。
給与・年収交渉は総支給額か手取りかどっちでする?
一般的には総支給額で交渉するのが基本となります。
しかし、年収で交渉する場合は残業代や交通費などを含めた総支給額で構わないのですが、月収で交渉する場合に残業代や交通費、各種手当が含まれていると混乱してしまいますよね。残業代なんて月によって変わるので実際にどれくらいの額が毎月もらえるのか確定ができません。
そう言った場合は、基本給で交渉した方が良い場合もあります。
このように交渉する場合は、必ずしも総支給で話さなければならないということはなく、年収か月収どちらで交渉するかによって変えても構いません。
重要なのは、面接官との認識のずれが起きないように要望を伝える場合は『総支給額で○○円~』と言ったように明確に伝えることです。
もう一つの注意点としては、『給与』や『給料』は同じ意味合いで使われることが多いのですが実は以下の意味合いはすべて異なります。同じ意味として話をしてしまうと面接官との認識のずれが発生する可能性があるので注意してください。
間違えやすい用語
- 給料
- 給与
- 手取り
- 年収
年収を他と間違える人はいないと思いますが、他の3つの用語の違いは分かりますでしょうか?
それぞれの違いを以下のページで詳しく解説しているので宜しければ参考にしてください。
給与・年収の交渉をするタイミング
給与、年収を交渉するタイミングは以下の3つがあります。
給与・年収交渉タイミング
- 面接で給与・年収の希望を聞かれたとき
- 面接の最後で『何か質問はありますか?』と聞かれたとき
- 転職エージェントのコンサルタントに交渉してもらう
基本的には面接の場で面接官から『希望の年収はどれくらいでしょうか?』と聞かれた場合に要望を伝えるのが一般的です。
しかし、必ずしも面接官から聞いてくるとは限りません。そういった場合は、面接の最後に面接官がほぼ確実に聞いてくる『何か質問はありますか?』と聞いてきたタイミングで切り出します。
ただ、このタイミングで切り出した場合、面接官によっては『お金にがめつい人だ』と感じる面接官も少なくありません。本来なら決して悪いことではないのですが、悪い印象を持つ人が多いのです。
最もおすすめはコンサルタントに代理交渉してもらう方法
最もおすすめなのが転職エージェントのコンサルタントに代理で交渉してもらう方法です。
転職エージェントを利用すると担当に付いてくれるコンサルタントが代理で給与・年収の交渉を行ってくれます。自分自身が直接交渉するわけではないので、『お金にがめつい人だ』と言った悪い印象を持たれることもありません。
また、コンサルタントは交渉慣れしている人も多いので自分自身で交渉するよりもアップする可能性が高くなります。
転職エージェントを利用するメリットには他にもたくさんあり、詳しくは以下のページ解説しているので宜しければ参考にしてください。おすすめの転職エージェントも紹介しています。
下手な給与・年収の交渉は即、不採用になる!?
面接の場での下手な給与・年収の交渉は即、不採用になることがあります。
海外企業の場合は、年収交渉は当たり前で悪い印象にとられることはまずないのですが、日本人はなぜかお金の話をすると『お金にがめつい人だ』『お金に執着した人だ』など悪い印象にとる人が多い傾向にあります。
給与・年収の交渉をして悪い印象に思われることはあっても良い印象にとられることはないのです。よって、いかに悪い印象を持たれないように上手に交渉するかが重要になってきます。
上手な給与・年収の交渉方法
上手な給与・年収の交渉方法を知るには、まずはどういった交渉が悪い印象を与えるのかを知る必要があります。以下はそれを示した図になります。
自分から給与・年収の要望を言うとどうしても悪い印象を与えるリスクが高くなります。
よって、面接官が『希望の給与(年収)はどれくらいですか?』と聞いてきたときに適切な額の要望を伝えるのが安心な方法なのですが、面接官が必ずしも聞いてくるとは限りません。
そこで一番のおすすめになってくるのが、やはり転職エージェントのコンサルタントに代理交渉してもらう方法です。
以下のページで転職エージェントを利用したさいのメリットやデメリット、おすすめの転職エージェントなどを紹介しているので是非、参考にしてください。
まとめ
最後にこのページの内容を簡潔にまとめておきます。
- 面接の場で給与・年収の交渉は上手に要望を伝えないと即、不採用につながるリスクがある
では、給与・年収の交渉はどのように行えばいいのか?
それは以下の2つの方法に絞られます。
- 面接の場で面接官が希望の給与・年収を聞いてきた場合に適切な額を要望する
- 転職エージェントのコンサルタントに代理交渉をしてもらう
自分自身から交渉を切り出すとどうしてもそれだけで悪い印象を持つ面接官が日本には多いのが現状です。